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2017.01.24

婚活情報

子供が欲しい35歳までの男女朗報、医療費助成制度適用とは

不妊治療は国の医療費助成制度がありますが、その前段での不妊検査にも費用がかかります。
 

体外受精などの不妊治療には、高額の費用が必要なため、東京都では夫婦の治療1回あたり、国と都で最大45万円の助成があります。

東京都の2017年度の助成制度は、1万2千組の夫婦を見込んでいるということです。

不妊で悩んでいる夫婦は多いですね。

 

不妊治療の前段には、検査が必要です。

この不妊検査の費用が負担できないということで、不妊検査を受けられない事例が多いということがありますので、都としての少子化対策の一環として、この不妊検査の助成をすることになったようです。

この不妊検査費用の負担を軽減するための一部助成をしているのが、東京都品川区と広島県です。

この自治体はこの助成制度の先進自治体ですね。

東京都でも、来年度予算に不妊検査費用の負担軽減をする助成の発表がありましたが、都道府県では珍しい制度です。

 

                  

この制度の対象者は、35歳未満の夫婦です。

医学的なことか生物学的なことでしょうか、35歳の区切りは都民などにはどのように捉えられるのでしょう。

35歳で結婚されて子どもが出来ないと、1歳年を重ねてしまいますので、この助成の対象外になってしまいます。

33歳で結婚されて、1年くらい経っても子どもに恵まれない夫婦は、不妊の原因があるのかを検査すれば、早い治療が出来ることになります。

男性の中には、不妊の原因が女性にあると思っている人もいらっしゃいますが、不妊の原因は男性にあります。

もちろん何歳になっても授かりものなので可能性はあります
ただ男性も女性も、年齢が高くなれば不妊や出産のリスクは上がります。

もし、ご夫婦になられて不妊の原因があるのならば、少しでも若いうちにその原因を突き止めて、不妊検査の制度を活用されて治療をすることがいいです。

子どもを持ちたいという希望がある人は、1歳でも若いうちに結婚されることが良いです。

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